CFDの現物投資に対するメリット、デメリットとは

ある程度投資に慣れて一定のリターンを積み上げてくると、更に高い収益率を求めたくなりますよね。

そんな時におすすめしたい投資がCFD（Contract for Difference=差金決済取引）です。

聞き慣れない方にとっては何やら怪しい投資手法のように聞こえるかもしれませんが、SBI証券や楽天証券など大手証券会社でも取り扱っている真当なものです。

簡単に言うと、有価証券など現物を保有することなく、証拠金を証券会社に預けた上で株価指数などの銘柄の売買によって生じた金額の差で決済する投資手法です。

例えば日経225先物の価格に基づくCFD「日本225」の場合、最低証拠金は取引金額の10％（2024年5月現在、約38,000円弱）となります。

デジタル化された今の金融市場では現物取引といってもモノ（紙）としても株券を保有することもないので、指値で売買していく流れはCFDも現物取引と同じです。

なぜ収益性が高くなるかいうと、少ない手元資金以上の金額で取引ができる（レバレッジ）からです。

CFDができる証券会社は多数ありますが、手数料が安く分析ツールとサポートが充実しているGMOクリック証券のCFD取引を取り上げ、現物取引との違い（メリット、デメリット）と共通点をより詳細にご紹介します。

CFDのメリット

レバレッジ取引が可能

CFDでは、小さな証拠金で大きなポジションを取ることができますが、現物投資ではそれができません。

しかし読みがはずれた時の損失は当然高くなりますので、リスク管理が非常に重要となります。

どれぐらいのレバレッジをかけられるかは商品によって異なります。日経225やNASDAQ100などの株価指数の先物価格に基づくCFDであれば10倍、個別株やETFのCFDであれば5倍、金などの商品CFDは20倍のレバレッジが可能です。

必要な証拠金は商品によって異なりますが、例えば以下のようになっています。

• 株価指数CFDや株価指数ETFの場合は取引金額の10％

• 個別株式CFDの場合は20％

• 商品CFDは5%
  

下落相場で売りからも取引して利益をあげることが可能

CFDとは差金決済取引という名の通り現物を保有しないで売りから注文を出してその後の買い注文金額との差額で利益をあげることもできます。

つまり下落相場でもしっかりと利益をあげることができるわけです。信用取引でも売りから入ることができますが、株価指数、ETF、商品（コモディティ）など幅広い商品に対して売りから入れること、貸株料や手数料が発生しないこと、6ヶ月間の決済期限がなく長期投資も可能であるなどのメリットがあります。（ただし、下記に述べる3種類の調整額あり）

手数料が無料

GMOクリック証券では取引手数料は基本無料なので、株価指数、ETF、個別株だけでなく金、原油、天然ガスなどのコモディティも手数料を気にすることなく一日何度でも取引が可能です。

CFDのデメリット

レバレッジ取引でのリスクが大きくなる

ハイリターンを狙える商品は当然ながらリスクも大きくなります。ただし、リスクは下記の方法でコントロールできものです。

• 取引金額を許容範囲に抑える

• レバレッジが高すぎる商品は控える

• ボラティリティが高すぎる商品には投資しない

• 自動ロスカット金額をリスク許容範囲に抑える

ロスカットが発生する場合がある

現物取引とは異なり、CFDでは自動的にロスカット金額が決まり、その金額になると強制的に損切り確定となります。ただし、このロスカット金額は自分で変更することも可能なので、各自のリスク許容度に応じて設定することが大事になります。

調整額が発生する場合がある

現物取引にはない概念として、価格調整額、権利調整額、金利調整額という3種類の調整額が発生する場合があります。調整額といってもプラス（金額増）とマイナス（金額減）の両面がありあす。株価指数CFDの場合、少額ですので過度に警戒する必要はありません。

• 価格調整額

価格調整額は、参照原資産が先物のCFD（日経225、WTI原油など）に発生する調整額です。参照原資産が先物というのは、CFDの価格を作る際に先物の価格を参照しているという意味です。

先物取引には限月（げんげつ）という取引できる期日が決まっており、この満期月を限月と呼びます。限月は複数設定されており、その期限の近いものを期近（きじか）といい、反対に期限の遠いものは期先（きさき）と言います。

一方CFDには期日がないので、参照している先物が期日をむかえる前に、参照する先物を期近から期先へ変更する必要があります。

しかし、上記で述べたように先物の期近と期先は価格が異なっているのが通常です。そのため、CFDが参照する先物を期近から期先に変更するとCFDの価格も変わってしまうのです。

参照する先物の限月を切り替えたことによってCFDの価格が変わってしまうと、相場が変動していないのに評価損益が変動してしまいます。価格調整額は、その評価損益を相殺するためのものです。

先物価格が期近より期先が高い場合、買い建玉の価格調整額はマイナスとなり、売り建玉の価格調整額はプラスとなります。

逆に先物価格が期近より期先が安い場合、買い建玉の価格調整額はプラスとなり、売り建玉の価格調整額はマイナスとなります。

• 権利調整額

権利調整額は、参照原資産が株式やETF等のCFDに発生する調整額です。

現物投資における株式の配当やETFの分配金に相当するものがこの権利調整額となります。

現物取引では配当や分配金は、投資家にとって利益となるものですが、CFDでは買いで保有していた時は現物同様プラスの利益となりますが、売りで保有していた場合は逆に投資家が支払わなければならなくなることに注意が必要です。

• 金利調整額

金利調整額は、金スポット、銀スポット、株式CFD、参照原資産がETFなどの銘柄の場合に発生する調整額で、CFDのポジションを翌営業日に持ち越した場合に金利調整額として発生します。

年間20万円以上の利益が発生した場合、確定申告が必要

CFD取引により取得した利益（金利調整額、価格調整額、権利調整額を含む）は、雑所得として申告分離課税（20.315%）の対象となります。

取引差益・配当金相当額・金利相当額の受取に対して課税されます。

現物取引では特別口座で取引すると源泉分離課税を選択できますが、CFDでは申告分離課税となるため、必ず毎年確定申告が必要となります。

CFDはでの取引は現物取引とほぼ同じ感覚でできます。一番身近に感じる違いは売りからも注文して下落相場でも利益をあげられる点です。レバレッジによる高い収益率が魅力的な投資手法ですが、リスクも大きいため、十分な理解と対策が必要です。現物投資と比較検討し、自身の投資スタイルに合った方法を選びましょう。

GMOクリック証券には実際の証拠金なしに操作を試してみることのできるデモトレードの仕組みがありますので、まずは試してみることをおすすめします。

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